フィーマ

大きな話

「OUT　OF　EDEN」というサイトがある。気になるサイトなのだが、毎日チェックできないでいて、休みの日にときどき見ている。そこに書かれていることがにわかに信じがたいことなのだが、レオ・ワンタ事件とか、途方もないことなのだ。だからメモしている。サイト主のバックグランドとかは不明だが、とにかく気になる。ということで、きょうもメモ。


http://angel.ap.teacup.com/gamenotatsujin/290.html

金融パニック後の世界
米国政府は既にその膨大な借金から政府が破綻し、金融市場で通貨、株式、債券の暴落、金融恐慌が起こる事を「予定」し、「クラッシュ・プログラム」という対策プランを作っている。
　　
恐慌により企業は活動を停止（お金を稼いでもお金そのものが紙クズ）し、食料と石油の流通が止まる。
　
食料と石油を求め市民が暴動を起こす。
　
警察官の一部も食料と石油の無い自分の家族を救う事を優先し、出勤して来なくなる。
　
警察機能は麻痺し、全米は無法の犯罪地帯になる。
　
政府は戒厳令を敷き、州兵による治安維持に出る。
　
州兵だけでは広い国土を守り切れないため、既に州と契約しているロシア軍人の傭兵が動員される。
　
州兵よりも圧倒的に数の多いロシア傭兵は、ブラウンルート社等のブッシュ大統領一族の経営する傭兵会社経由で米国に駐在しているが、その指揮権はロシア・マフィアにある。
　
全米はロシア・マフィアの管理下に入る。
　
この州兵とロシア・マフィアの活動のための食料とガソリンの備蓄は、全米で既に完了している。
　　
議会は活動を停止され、FEMA危機管理庁の関連法により大統領の権限も停止される。
　
FEMAが既に完成させている市民の個人情報リストにより、政府に批判的な人物はロシア傭兵により連行され強制収容所に入る。 　
　
恐慌が終息しても、米国はかつての議会制民主主義には戻らない。
　
米国はFEMAとロシア・マフィアによる超中央集権国家に生まれ変わる。
　
強制収容所の「囚人」は、既に完成しているリストに基づき終身刑と死刑に分けられる。
　
裁判は無い。
　
全米に既に建設を終わっている多数の強制収容所には、毒ガスによる死刑執行を行うガス室と、死体焼却所が必ず隣接して建造されている。
　
民主主義を求めたり、連行された人達の人権を話題にする人達はいない。話題にすれば自分も強制収容所に送られるからだ。
　　
毎日楽しい番組がテレビで放送され始め、映画やギャンブル等娯楽産業とわずかな麻薬と酒の利用が許可される。
　
企業も活動を再開し雇用もあり、食料もガソリンも行き渡り始める。
　
一応娯楽もある「家畜」としては、それなりに幸せな日々が復活する。
　
しかし市民の軍による密かな連行は続き、現在の世界人口８０億人が１０億人という「適正規模」になるまで、７０億の人間が裁判無しで処刑され焼却される。
　
これでアル・ゴアの言う地球温暖化問題は解決される。
　
人類の圧倒的多数を殺害して焼却するという、ロシア・マフィアと結んで石油密輸を行ってきたアル・ゴアの目的は完了する。
　　
現在、FEMAはロックフェラーの資金で運営されている。
　　
金融恐慌以降の米国政府のこの計画に気付いた市民達が、現在全米各地で食料と石油、武器の備蓄を開始し、それに気付いた政府、米軍と市民の間で銃撃戦が始まっている。
　
米軍は食料や石油の備蓄を市民が行ってはならない等という法律は存在しないにも関わらず、何故備蓄する市民を「裁判」なしで突然襲い、銃撃戦の末「全員殺害」しているのか？
　
これは２００７年現在、実際に起こっている事である。
　
市民に対する政府の大量殺戮、人口減少政策は既に始まっている。
　　
米国市民は抵抗を始めている。日本の市民は何をやっているのか？
　
2007年03月15日
金融パニック後の通貨
近い将来、株式、債券、通貨が大暴落する金融恐慌・パニックが来る事を「当然」の事と想定し、その対策を米国政府はクラッシュ・プログラムとして既に作成している。
　
元々一国の国内通貨であるドルを国際通貨として使用する事自体にシステム的な無理がある。
　
通貨は一定の比率で物品経済、実体経済とリンクしてはじめて安定する。米国という一国の実体経済とリンクするドルが、世界通貨として世界全体の実体経済とリンクする事自体、システム的矛盾である。
　
これは第二次大戦後、欧州が焼け野原になり、米国が「世界の工場」として圧倒的な輸出シェアを持った特異な時期にのみ可能なシステムであった。
　
それを戦後６０年間、 無理矢理続けて来た事に政策上の無策があり、近い将来、世界経済が崩壊する事は必然である。
　
ドルと実体経済の最後の「つながり」であったドルと金塊との交換制度が、７２年ニクソン・ショック（ニクソン宣言）により崩壊して以降、金融恐慌はいつ来ても当然になった。
　
それ以降、石油メジャーが原油取引の支払いをドルのみに限定するという、ドル＝原油制度によって、かろうじて恐慌は回避されてきた。
　　
しかしサダム・フセインが原油の支払いにユーロを導入した事で、この制度も崩壊した。米国がサダムを憎悪した真の理由はここにある。
　
現在、ロシアのプーチンがこの原油＝ユーロ決済制度を引き継ぎ、密かな米国敵視戦略、ナショナリズム政策を取り、米ソ冷戦の再現の準備を整えつつある。
　
今後、一時的現象として各国通貨、株式が個別に上下する事はあっても、世界の秩序を一新させる根本的な大変動は、株式の暴落を相伴う「世界通貨ドル」の崩壊として起こる。
　
ドルが崩壊する時、同じドル圏のニュージーランド・ドルやオーストラリア・ドル「だけ」が安全であったりする事は無い。
　
また米国国債の３分の１を買い支える日本円が安泰である事も有り得ない。
　
世界恐慌の引き金になる最も危険性の高い中国への資金の流れは、高金利のニュージーランド、オーストラリアへの投資資金が中間材、設備に姿を変えて中国投資に向かって行く。
　
ニュージーランド、オーストラリアに投資する事は、最も危険な中国に投資する事を意味する。
　
「資産の安全地帯」としてニュージーランド、オーストラリアに投資する事は、堀江社長逮捕直前のライブドアに投資する事と同じ「愚かな行為」である。
　
ライブドア株式も崩壊の数ヶ月前に最高値を付け、最も将来有望な投資先に見えていたではないか？
　
また日本円は完全に米ドルとリンクしており政策誘導ではない極端な円高は、ジャパンマネーによる米国資産の買い叩きを引き起こし、また極端な円安は日本から米国への資金の流れ＝カンフル注射のストップを意味し、それぞれ有り得ない。
　
それが有るとすれば歯止めの効かない世界恐慌の時であり、この時は日米通貨が同時に崩壊する。
　
日本円だけが一方的に１ドル＝５００円〜６００円になるという予測は、世界経済の仕組みが見えていない所から出て来る愚論である。
　　
米国政府は膨大な借金を抱えている。恐慌の発生でドルが暴落する事を米国政府は待望している。
　
ドル崩壊と同時に米国政府は今までのドルを「廃止」し、新しい通貨を発行する。
　
現在のドルはグリーンのトーンで印刷されているためグリーンバックと呼ばれる。
　
米国は国内でこのグリーンバックの使用を禁止、廃止する。そして新たに青いトーンで印刷されたドルを発行し、国内で「のみ」流通させる。
　
クラッシュ・プログラムでは、既に中央銀行ＦＲＢとの連携の下、この「青いドル紙幣」は大量に印刷され準備され「出動を待って」いる。
　
グリーンバックに代えて、名前は「ブルーノート」とネーミングも決まっている。
　
日本をはじめ世界各国が「外貨保有残高」として蓄積してきたグリーンバックは紙クズになる。
　
ブルーノートとは別に新しい世界通貨（電子マネー？）が導入され、グリーンバックと一定比率で交換される。
　
第二次大戦中、ドイツの発行したレンテンマルクと同じく、かつては３０万ドルで家が一軒買えたものが、今度は３０万ドルでチョコレート１枚しか買えない程の比率でグリーンバックは「目減り」する。
　
世界通貨グリーンバックがこうした状態になる時、それに従属してきた日本円、 ニュージーランド・ドル等は３０万ドル分で角砂糖１つ程の価値に「目減り」する。
　
これがクラッシュ・プログラムに「予定」された米国の「債務返済計画」である。

2007/03/23(金)

　１２月５日のニュースステーションを見ていたのですが例の年金で払い戻しの承認を受けた７７歳と８１歳の二人の場合４５０万円くらいの払い戻し金がいつ支払われるのか分からないそうで連日交渉しているそうですが厚生労働省としては少し延ばせばどうせ死ぬんだからと考えているのかもしれません。あるいは日米の株・先物の買い上げで支払いの余裕がなくなったのかのどちらかでしょう。郵貯は来年の春ごろすっからかんの様相になってきました。どこの誰も出してくれなんて言っていないIMFに戻ることのない１０兆円も出してしまい将来に禍根を残すことになるのは明らかです。かつてチェ・ゲバラがキューバの閣僚として広島を訪れた時「なぜ日本人は米国に原爆を落とされたのに怒らないのか」という話をしていました。たしか昭和天皇も「原爆は仕方なかった」なんてふざけたことをほざいていましたがね。そして亡くなると（正式には崩御）大嘗祭という儀式（神になる儀式）が行われた。英国公文書館で色々調べてゆくとそれは「死ぬほど辛いこと」なのです。

　三大メーカーはとりあえずつなぎ融資を貰えそうですがいま破綻したらオバマさん可哀想ですからね。すでに記事にしましたがGMの場合GMACという金融部門が１００５億ドルのCDSを抱えていることです。モルガンスタンレーも凄いですね。三菱UFJも１００円台に入ったら買おうと思っています（笑）。どこの企業も為替デリバティブも金利デリバティブも抱えているのでしょう。とくに金利デリバティブは世界で一京（けい）７０００兆円あるわけでこれが理論的には来年早々はじけることになるのですが最近日本の殆どの銀行が０．４〜０．７５％の半年,一年の定期預金キャンペーンをやっているようです。これは特別扱いですから満期が来るまで解約できないわけです。つまり預けたら銀行の勝ちになるということ。これは悪魔のささやき以外の何物でもないのです。むしろ三菱などより地方銀行の静岡銀行やスルガ銀行の方が健全ではないかと思います。おそらく半年,一年後には阿鼻叫喚の出来事が起こりますから普通預金でじっと持っていたほうがよいと思います。最終的にはCashless社会ですからね。奥様に貯金の残高を聞いたらマイナスだったなんてことも日本ではざらにありますから金銭管理は男性である「戸主」がやらないといけません。ところで郵貯に預けている人たちはいっせいに預金を引き出すことをお勧めします。空っぽになる前に♪